ABOUT
Profile
プロフィール
西田 弘次
NISHIDA Koji
実践コミュニケーション研究所 所長・代表
亜細亜大学客員教授／BBT大学客員教授
在南アフリカ共和国日本国総領事館員、亜細亜大学職員を経て、オックスフォード大学大学院修了。
帰国後、千葉大学専任教員として12年間、対人コミュニケーション教育に携わる。
大学教育の現場で、若者たちの「聞く力」「話す力」「人と関わる力」の低下に強い危機感を抱き、2009年に実践コミュニケーション研究所を設立。
以来、小学生から社会人まで、全国各地で講演・研修・トレーニングを実施している。
最大の強みは、受講者一人ひとりの表情、姿勢、声、話し方、聞き方、反応の癖を丁寧に見取り、その人に合った改善方法を具体的に示す指導力にある。
知識を伝えるだけの講義ではなく、受講者の可能性を引き出し、対人関係の中で発揮できる力へと育てる「コミュニケーションの個人トレーナー」として、日本トップレベルの実績を誇る。
こうした実践教育を重ねる中で、人が人と関わる力の土台は、乳幼児期の育ちにあるとの思いを深め、近年は、乳幼児に関わる保護者、保育者、教育関係者への研修・教育にも活動の幅を広げている。
AIやデジタル化が進む時代だからこそ、人が人と向き合い、相手の心を受けとめ、自分の思いを的確に伝える力は、ますます重要になるとの信念を胸に、乳幼児期から社会人までを見通した「本物のコミュニケーション力」を伝え続けている。
プログラム実施機関数は全国406か所、総受講者数は9万8千人を超える。
経歴
- 1965年 福岡県生まれ
- 1984年 米国ワシントン州立西ワシントン大学留学
- 1986年～1988年 在南アフリカ共和国日本国総領事館員（外務省在外公館派遣員）
- 1990年 亜細亜大学卒業
- 1990年～1995年 亜細亜大学職員（AUAP留学プログラム担当）
- 1993年 フルブライト奨学生
- 1995年 ニューセンチュリー日英政府奨学生
- 1996年 オックスフォード大学大学院修了
- 1997年～2009年 千葉大学講師・准教授（専門：対人コミュニケーション学）
- 2002年 ユネスコ信託基金奨学生
- 2009年～ 実践コミュニケーション研究所設立 当研究所所長・代表
- 2010年～ BBT（ビジネス・ブレークスルー）大学客員教授
- 2025年〜 亜細亜大学客員教授
資格
- EQトレーナー・プロファイラー
- NLPマスタープラクティショナー
- プロフェッショナルサーティファイドコーチ
- 催眠療法士
- 姿勢教育指導士
- ボイストレーナー（指導者養成講座修了）
- TOEFL647点／TOEIC945点
実績
- リピート率97％
- 実施機関数406か所
- 総受講者数98,000人超
これまでの兼務
- 株式会社ISA コミュニケーション・異文化理解ワークショップ講師
- 株式会社JTB国際交流センター コミュニケーションアドバイザー
- NPO日本国際交流振興会 異文化理解ワークショップ講師
- 国際交流NGOピースボート
水先案内人・洋上こども学校ナビゲーター・グローバルスクールナビゲーター - 社団法人国際フレンドシップ協会 ジュニア大使友情使節団団長
- 社団法人青年海外協力協会 国際理解教育・日本事情講師
- 東京都教育委員会 国際理解教育アドバイザー
- 東京都大学等委託訓練 国際ビジネスマネジメント科講師
- 東京商工会議所 研修講師
- Findアクティブラーナー 有識者講師
著書・雑誌・新聞
- 「採用は対話に戻る」（単著）
- 「今日からはじめる乳幼児コミュニケーション」（単著）
- 「中高生のためのコミュ力UPガイド！」（単著）
- 「新1on1リアルコミュニケーション入門」（単著）
- 「1on1リアルコミュニケーション入門」（単著）
- 「なぜ人事担当者は君を採用したいと思わないのか？－改訂版－」（単著）
- 「なぜ人事担当者は君を採用したいと思わないのか？」（単著）
- 「西田式日めくり心トレ－実践ノート版－」（単著）
- 「西田式日めくり心トレ－電子版－」（単著）
- 「西田式心トレ」（単著）
- 「ビジネスマネージャー検定試験公式テキスト」（共著）
- 「留学生と日本人学生の真の交流を目指して」留学交流
- 「次世代を担う若者たち」全国家庭科教育協会
- 「国際理解教育へ一提言」教育ジャーナル
- 「表情から本音を読みとけ！」Gei Li
- 「本気で心を強くしたい人の心トレ講座」ADVANTAGE TOUGHNESS
- 「今すぐやる気を出す方法」PHPビジネスTHE21
- 「コミュニケーション不安の本質」AERA
- 「オンライン環境、感情共有が重要」日本経済新聞
- 「子供のSNS利用を論議せよ」日本経済新聞
- 「SNS利用、子どもを守る仕組みを」日本経済新聞